【企業紹介】日本海洋株式会社|カテゴリー メーカー
この記事は、日本海洋株式会社様のwebサイト(https://www.nipponkaiyo.co.jp/)から内容を引用して作成しています。
【おしらせ】
日本海洋株式会社は、海洋および環境計測機器事業、潜水および水中関連機器事業、ドローン関連事業、舶用システムを事業とする東京都に本社を置く企業です。
今回は「日本海洋株式会社」を紹介します。
水中を「はかる・さがす・まもる」企業です🙌✨
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企業の取り組み
企業について
日本海洋株式会社について簡単に教えてください。
日本海洋株式会社は、半世紀以上にわたり海を計測・探索・調査するという数多のプロジェクトに参画し、調査・監視・潜水のための機器提供、システム構築などのトータルなサポートを通じて、海の持つその本質に近づくと同時に海洋産業の発展に大きく貢献してまいりました。
日本が海洋立国として、世界にその力を示す一翼を担うべく、目指す海域・水域、活動目的にふさわしい世界最新の計測機器・水中機器・システムおよび確かな実績に基づく精緻な技術力を提供しています。
事業内容
日本海洋株式会社の事業について教えてください。
日本海洋株式会社は次の事業を展開しています。
◆日本海洋株式会社の事業
- 計測機器事業
- 水中機器事業
事業をご紹介します!
計測機器事業
さまざまな研究・調査に合わせて、世界から選りすぐった最新の計測機器を提供
世界からマルチビーム音響測深装置、科学魚探システム等の世界標準の水中音響機器、全世界にネットワークを構築したバイオテレメトリー・システム、および水中光学システムをはじめ、さまざまな計測機器を提供します。
現場を熟知した確実な技術力が、研究・調査を全面サポート
大型から小型までのあらゆる研究・調査船への船底装備を伴ったさまざまな水中音響機器の装備実績があります。
機器の原理を理解し、調査経験を持った技術者により、ユーザーの皆様の研究・調査ニーズに合わせた最適な機器を最適な構成で提案します。
お客様との緊密な連携により、最高の研究・調査環境を実現
各種計測機器をハード・ソフト両面から最適なソリューションとして研究・調査に提供し、ユーザーの皆様との緊密な連携を図りながら更なる向上を目指します。
水中機器事業
従来からの水中機器に加え、テロ対策・危機管理力を高める周到なフォーメーションをご用意しています。そのキーワードは「テロ対策」「危機管理」。
これまでにも増して高度な水中監視システムはもとより、浅深度・深深度、海域・陸水域を問わない緻密な監視プラン、化学物質・放射性物質などの汚染を想定した潜水システムなど、いかなる状況にあっても効果的・安全に目的を遂行するツールを総合的にご提案します。
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7 つのマーケット領域
機器の販売・管理、システム構築、サポートまで、オールインワンの体制で、求められる価値を予想以上の成果としてお届けいたします。
各領域において、課題解決の確かな成果をもたらすと同時に省人化、省エネ化、安全性、生産性の向上なども実現いたします。
01. 資源・エネルギー調達
世界最先端のマルチビーム音響測深機をはじめ、資源、エネルギー分野をサポートする様々なセンサー、さらには次世代を担うインテリジェンスな舶用機器・機械など、グローバルな目線でお客様のご要望に合わせた最適なシステムをご提案しています。
02. 水環境
測深、水質検査、水中監視はもちろん、生物に発信機を取り付け、ビデオカメラやセンサーで画像・データ記録して調査するバイオテレメトリー・システムまで、幅広い分野のご要望にお応えできます。
03. 水産調査
海洋を舞台とする多種多様な水産調査を、安全に、かつ高精度・高効率で実施できる最新アイテムをラインナップしています。
世界最先端をゆく科学魚探システムも豊富にラインナップしています。
04.レスキュー
救助・救援活動を力強くサポートする音響・光学・通信・監視の先進フォーメーションを構築しています。
ダイビングや潜水のための機材も世界中から取り寄せ、緊急事態に即応する体制をカスタマイズでお届けします。
05.防衛・警備
政治・経済のグローバル化に伴い、Zテロ対策や防災計画は、要請の度合いを高めています。
水域の安全・安心を見守り、異変を機敏に察知し、情報を円滑にやりとりするシステムを、まさにグローバルコーディネートで実現します。
06. 港湾工事・インフラ維持管理
港湾やダムなどの工事や維持管理のために、マルチビーム音響測深機、水中音響機器、水中通信機器、ダイビング・潜水アイテム、さらにはドローンを駆使して空から見守るシステムまで、用途により組み合わせ、ご提案しています。
07. ドローン
施設を維持・管理するためのミッションを、限られた人員でより広範囲に亘って行うための各種ドローン、及び各種ドローン検知対抗システムを取り揃えており、ご要望内容に応じてご提案しています。
会社概要
会社名
日本海洋株式会社
代表者
代表取締役社長 山下竜央
設立
1960年6月21日
資本金
8,000万円
売上高
1,571百万円(2023年3月期)
従業員数
33人(2023年3月末)
事務所
・本社
〒120-0003 東京都足立区東和5-13-4 東和ビル
・呉営業所
〒737-0821 広島県呉市三条4丁目3-12
事業内容
海洋および環境計測機器事業
潜水および水中関連機器事業
ドローン関連事業
舶用システム事業
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