【企業紹介】商船三井テクノトレード株式会社|カテゴリー メーカー
この記事は、商船三井テクノトレード株式会社様のwebサイト(https://www.motech.co.jp/)から内容を引用して作成しています。
【おしらせ】
商船三井テクノトレード株式会社は、船舶用の燃料油・潤滑油の販売や各種機器、資材、部品、通信関連機材の販売などを事業とする東京都に本社を置く企業です。
今回は「商船三井テクノトレード株式会社」を紹介します。
商船三井グループの中核商社です🙌✨
バリシップ2023にも出展されています🎉
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企業の取り組み
企業について
商船三井テクノトレード株式会社について簡単に教えてください。
商船三井テクノトレード株式会社は、商船三井グループの中核商社として、青い海から拡がる環境・安全ビジネスのあらゆるニーズに技術力と提案力でお応えする企業です。
PBCFをはじめとする省エネ商品の開発、舶用を中心とした燃料油・潤滑油や脱炭素燃料、部品/航海計器/機器類の販売、洋上国家石油備蓄基地の維持/管理などのエンジニアリング業務、多岐に渡り活動中です。
事業内容
商船三井テクノトレード株式会社の事業について教えてください。
商船三井テクノトレード株式会社の事業は次の6つを事業としています。
◆商船三井テクノトレード株式会社の事業
- 燃料・潤滑油
- PBCF
- 船用商材
- エンジニアリングサービス
- 産業設備・空調設備
- その他事業
今回は船舶に関連する事業を紹介します!
PBCF
PBCF(Propeller Boss Cap Fins)は1987年に商船三井、西日本流体技研、ミカドプロペラ(現:ナカシマプロペラ)の3社によって開発され、世界中で3,950隻以上の船舶へ採用されています。
プロペラハブ渦により失われるエネルギーの回収に着目した最初の省エネ装置であり、開発以来、多数のシリーズ水槽模型試験および実船計測により、その原理と効果の検証を重ねて参りました。現在は、商船三井テクノトレードがPBCFの販売を行い、設計を西日本流体技研が、そして製作をナカシマプロペラが行っています。
★特徴
- 約5%の省エネ効果
- 35年以上の歴史と3,950隻以上という断トツの採用実績
- シンプルな構造で新造船・就航船のどちらにも取り付け可能
- メンテナンスが容易で効果は永久
- 抜群の費用対効果
- 主要船級協会の承認対象外
船質管理アプリ「カタフリ」
船舶の現場業務には、点検記録の様式や精度が人によってまちまち、ベテランのノウハウ継承ができていないなど、様々な課題が存在しています。
「カタフリアプリ」は、経験の浅い担当者でも基準に添った点検記録をスマホアプリで簡単に作成でき、陸上の管理者とクラウド上で情報を共有できる、船舶の品質管理プラットフォームです。
航海計器・通信機器
船舶の安全な運航に欠かせない航海計器・通信機器のメンテナンス、検査、新設・換装、部品の納品サービス、並びに技術アドバイスを行っています。
これらの機器はSOLAS条約(*)をはじめ電波法、船舶安全法に適合した維持管理と定期検査を義務付けられています。電装部は、以下の点検・検査を行う認定事業者であり、お客様に迅速かつ適正なサービスを提供し、船舶の安全運航に貢献しています。
- 「GMDSSサービスステーション」「航海用レーダー等装備・整備事業者場」(国土交通省承認)
- 「無線検査事業所」(日本海事協会(NK)承認)
- 「登録検査等事業者」(総務省承認)
また電装部は船舶のセキュリティ対策にも取り組んでいます。船上のIT/OTネットワークに対するサイバーセキュリティ施策の実装や、GPSジャミング・スプーフィング攻撃から船を守るアンチジャミング/スプーフィング装置をご提供しています。
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経営理念
ビジョン
海事分野を中心に、
環境・安全ビジネスで
No.1の技術商社を目指します。
ミッション
創意工夫を通じ、
お客様と仕入先に
付加価値を提供します。
経営理念
- 顧客ニーズに対応した高品質な商品、技術及びサービスを提供します。
- コンプライアンスを尊重し、透明性の高い経営を行い、企業価値を高める事を目指します。
- 安全の確保と環境の保全に努めます。
紹介動画
会社概要
社名
商船三井テクノトレード株式会社
MOL Techno-Trade, Ltd.
本社
〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階
創業
1948年6月11日
資本金
4億9,000万円
代表
代表取締役 社長執行役員 川越 美一
売上高
628億円(2022年度実績、単体ベース)
505億円(2021年度実績、単体ベース)
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